猫を大事にする古代エジプト人。
ペルシア軍との戦闘で相手が猫を体にくくりつけて突進したため、
猫を殺せないエジプト人は敵を攻撃できずボロ負けしたことがある。
投石器で城壁内に猫をぶん投げたりしたらしい。
エジプトはたまらず降伏したとか。にゃ~ にゃ~ にゃ~
次々と城内に投げ込まれる猫たち
エジプト人 「やめろぉ!…やめ、ちょ、ねこたん助けてあげてッ!」
孤独死:法外なその後 不動産会社、遺族に8百万円請求
昨年11月、東京都港区のワンルームマンションで、48歳の
独居男性が吐血して病死しているのが見つかった。
死後約3週間。連絡を受けてその日のうちに郷里の新潟から
上京した実妹は、マンションを管理する不動産会社の担当者から
こう告げられた。「家賃を値引きしなければ、次の借り手がつかない。
家賃の半額を10年分請求することになる」賃料は月約14万円。請求額は合計800万円以上になった。別途、床のフローリングや
壁のクロスを交換するリフォーム費用約50万円も請求するという。
「とても払えない。新潟の老いた両親は首をくくるしかない」。
打ちのめされた様子の実妹を見かねて、遺品整理と部屋の清掃を請け負った「あんしんネット」
(東京都大田区)の担当者は「法外な額なので弁護士を入れて交渉すべきだ」と助言した。足立区で昨年暮れ、3DKの賃貸マンションで70代の独居男性が孤独死した際には、
離婚した元妻が家主から最低2年間の賃料を支払うよう求められた。
そのマンションは2人が離婚前に住んでいた場所。月額8万円、2年間で200万円近くを
元妻は支払うことにした。顔見知りの家主からは「部屋は空けておくので住んでもいい」
と言われたが、住む気にはなれず、空き室のままだという。元妻の長女は「『払う必要はない』と言っても、母は『孤独死で大家さんに迷惑をかけたので』
と聞かない。口約束で書面も交わしていない。2年以上払わされるのではないでしょうか」
と不安な表情を見せた。
宅地建物取引業法では、家主や不動産会社は部屋を貸す際、借り手の判断に影響を与える
重要事項を事前に説明することが義務づけられている。ただし、
孤独死は同法上の重要事項に当たらないという。東京都の不動産業課は「自殺は借り主に説明するよう指導しているが、孤独死については
家主や不動産会社の判断。賃料減額分の請求は民事的な問題で、行政は何も言えない」。
都内の不動産会社社長は「病死は自然現象で、うちは孤独死を次の借り手に説明しないし、
遺族にも請求しない。請求するところがあるのは知っているが、800万円というのは非常識だ」
と話す。ただし、リフォーム費用については契約で借り手による原状回復を求めており、
遺族や保証人に請求するという。
押井譲著「五月のガザ」を読んだら、つくづく気分が暗くなった。 いいルポであるが、どのように暗くなったかということを以下に書く: 取材開始の初日、イスラエル軍が一般人を砲撃し、著者のそばにいた 13歳の少年が目玉を撃ち抜かれた。著者はその写真を撮っている (80ページ)。 軍用の銃というのはたいてい音速よりも弾のほうが速いので、 はるか遠方から狙撃されると、音はあとからやってくるというのは新山は はじめて知った。つまり何も聞こえないのに突如、壁にビシバシと穴があき、 気がついたら自分の顔も貫通されているというわけ。瓦礫の中で生まれ、 毎日のように大人がイスラエルにいじめ殺されるのを見たり、 イスラエル軍の戦車に火炎瓶の「ピンポンダッシュ」をしたりして育っていく子供は、 自分の人生なんて意味がないと思うようになるんじゃないか。その結末はたいてい想像がつく。 はっきりいって彼らはナチス時代の収容所にいる囚人のようなものだ。 著者はパレスチナ問題に関してかなり現実的 (冷酷ともいう) な見方をしている。おそらくガザは今後も国家のようで国家でない 「巨大な収容所」として続いていくだろう、と推測している。 そしてこの本を見るかぎり (それからここ1年ぐらい中東の報道を見たかぎりでは)、 どうやらその推測は正しいようだ。
すべての研究分野に研究者がいるのは、日本、アメリカ、ヨーロッパだけであると言われています。日本が基礎科学研究を行うことで、全人類が新たな知識を得ることができています。これは人類に対する大きな貢献、国際貢献と言えるのではないでしょうか。発展途上国から日本の科学研究が羨望の目で見られていることを忘れてはいけません。
純粋基礎科学研究を担う役割をやめる、というのも確かに国が取るべき選択肢の一つでしょう。産業応用だけに特化し、先進国の後を追い、製品化だけを考えるのも一つの方法です。
ただ、それは日本が先進国であることをやめる、いいかえれば、人類に対する貢献をやめるということでもあります。そして一度やめてしまったら、そこで人材は途絶え、もう一度復活させようにも長い時間がかなるでしょう。優れた人材は国外に流出し、他の国を潤すことになるでしょう。
それが日本の総意だとしたら従うしかありません。しかし、本当にそれでよいのか、国民とじっくり対話してから決定していただきたいと存じます。
金の卵を産む鵞鳥を、お腹がすいたからと言って食べてしまえば、もう金の卵は手に入らないのです。


